耐震コラム

旧耐震ビルの地震リスクを整理するには?4つの構造チェックポイントとIs値を解説

日本は地震が多い国であり、築古ビルを所有するオーナーの中には、建物の耐震性に不安を感じている方も少なくありません。

ただし、旧耐震ビルはすべてが一律に危険というわけではありません。1981年(昭和56年)5月31日以前に建築確認を受けた建物は、いわゆる旧耐震基準の建物に該当する可能性があり、耐震性能の確認が重要になる場合があります。一方で、実際の耐震性の傾向は、竣工年代、壁の配置、地下階の有無、RC造・SRC造といった構造種別、劣化状況などによって変わります。

本記事では、旧耐震ビルの地震リスクの傾向を整理するための4つの構造チェックポイントと、耐震指標であるIs値の意味について解説します。

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「旧耐震=すべて危険」ではない

旧耐震基準のビルを所有している方から、「このまま所有し続けても大丈夫だろうか」「売却や改修の前に、どの程度リスクを見ておくべきか」といったご相談をいただくことがあります。

旧耐震基準の建物は、現在の新耐震基準とは建築確認時の設計基準が異なります。そのため、耐震性能を確認しておくことは重要です。しかし、すべての旧耐震ビルが一律に同じリスクを抱えているわけではありません。

建物の耐震性は、建築時期だけでなく、構造種別、壁の配置、地下階の有無、劣化状況、増改築履歴など、さまざまな条件によって変わります。まずは、専門家がどのような視点で建物の特徴を整理しているのかを知ることが、耐震診断や補強検討の第一歩になります。

RC造・SRC造ビルの耐震性を初期検討する際に確認したい4つの着眼点

旧耐震ビルの耐震性は、建築時期や構造種別だけで判断できるものではありません。壁の配置、地下階の有無、構造図の有無、劣化状況、増改築履歴など、複数の条件をあわせて確認する必要があります。

以下の4つは、構造設計者が初期検討で建物の特徴を整理する際に確認することがある代表的な着眼点です。ただし、これらだけで個別の建物の安全性や危険性を判断できるものではありません。最終的には、図面確認・現地調査・材料試験などを踏まえた正式な耐震診断が必要です。

チェック1:1971年改正前後の建物か

旧耐震基準の建物でも、建築確認を受けた時期によって設計上の前提が異なる場合があります。1971年(昭和46年)には、RC造の柱まわりの規定などが見直されているため、1971年改正前後のどちらに該当するか確認されることがあります。

ただし、1971年改正後の建物であっても、それだけで耐震性が十分と判断できるわけではありません。建築確認日、構造図の有無、柱・梁・壁の配置、劣化状況などをあわせて確認する必要があります。

チェック2:耐震壁の配置に偏りがないか

壁がどの位置に配置されているかは、地震時の揺れ方や変形に影響する場合があります。たとえば、壁が一部の方向や片側に偏っている場合、建物がねじれるように変形する可能性があります。

ただし、壁の量や位置だけでなく、柱・梁との関係、建物全体の形状、構造図の内容、材料強度などを含めて確認する必要があります。

チェック3:地下階の有無

地下階の有無は、地上部分の揺れ方や変形の評価に影響する場合があります。

ただし、地下階があるから耐震性が高い、地下階がないから不利といった単純な判断はできません。地下階の範囲、建物全体との一体性、地盤条件、地上階の構造計画などによって評価は変わります。地下階の有無は、あくまで初期検討で確認する項目の一つです。

チェック4:構造種別がRC造かSRC造か

RC造(鉄筋コンクリート造)とSRC造(鉄骨鉄筋コンクリート造)では、耐震性能を評価する際に確認すべき点が異なります。

SRC造は内部に鉄骨を含む構造ですが、SRC造だから安全、RC造だから危険といった単純な判断はできません。鉄骨の形式、配置範囲、施工状態、劣化状況などによって評価は変わります。

確認項目 初期検討で確認する意味 注意点
1971年改正前後 設計条件が異なる場合がある 改正後でも安全性を保証するものではない
壁の配置 揺れ方や変形に影響する可能性がある 平面図だけでは判断できない
地下階の有無 評価に影響する場合がある 地下階の有無だけで有利・不利は判断できない
構造種別 RC造・SRC造で確認すべき点が異なる 構造種別だけで安全性は判断できない

Is値とは?耐震性を考えるうえでの基本指標

耐震診断では、建物の耐震性能を示す指標の一つとして「Is値(構造耐震指標)」が用いられることがあります。Is値は、建物の強度、粘り強さ、形状のバランスなどを踏まえて算定される指標です。

一般的には、Is値0.6以上が一つの目安として扱われることがあります。ただし、Is値は建物の安全性を単独で保証するものではありません。Is値が一定の目安を上回っていても、地震後に無補修で使い続けられることを意味するわけではありません。反対に、目安を下回っているからといって、直ちに解体や建て替えしか選択肢がないという意味でもありません。

建物の耐震性を考える際は、Is値だけでなく、用途、劣化状況、構造図の有無、補強の可能性、今後の活用方針などをあわせて確認する必要があります。

※Is値は、耐震診断における評価指標の一つです。個別の建物の安全性、地震後の継続利用、取引成立、融資承認などを保証・確定するものではありません。

建物条件によって判断が変わる「個別性」の重要性

実際の耐震性能は、建築確認年や構造種別だけで一概に決まるものではありません。以下のような個別条件によって、耐震性の評価や補強の考え方は変わります。

  • 構造図・構造計算書などの資料の有無
  • コンクリートの経年劣化や中性化の進行度
  • 不同沈下や建物の傾きの有無
  • 過去の所有者による増改築履歴の有無
  • 外壁や屋上防水などの維持管理・修繕の状況
  • 用途変更やテナント利用状況
  • 柱・梁・壁の配置や建物形状

そのため、机上の情報だけで耐震性を確定的に判断することはできません。耐震性の事前見立ては、あくまで初期検討の目安として活用するものです。

実際に改修工事を行う場合や、補強設計・売買・融資などの判断に用いる場合には、図面の確認、現地調査、材料試験などを伴う正式な耐震診断が必要になります。

FAQ(よくある質問)

SRC造(鉄骨鉄筋コンクリート造)なら旧耐震でも安心ですか?
一概に安全とは言い切れません。SRC造は内部に鉄骨を含む構造ですが、鉄骨の形式や配置範囲、施工状態、劣化状況によって評価は変わります。SRC造であることだけで判断せず、図面や建物概要をもとに、専門家へ個別に相談することをおすすめします。
Is値が0.6以上あれば、地震後も無傷で使い続けられますか?
必ずしもそうとは限りません。Is値0.6以上は「大地震時に倒壊・崩壊する危険性が低いとされる目安」であり、地震後に無補修でそのまま継続利用できることまでを保証するものではありません。地震後の継続利用には、損傷状況や補修の必要性など、別の確認が必要です。
所有するビルの耐震性の傾向を具体的に知るにはどうすればよいですか?
Web上の一般的な情報だけで、個別の建物の耐震性を判断することは困難です。お手元にある図面や書類(意匠図、確認済証、検査済証、建物概要など)をもとに、専門家へ個別に相談することをおすすめします。

まとめ|旧耐震ビルの地震リスクは4つの構造ポイントとIs値から整理しよう

旧耐震ビルは、一律に危険と判断できるものではありません。建築時期、耐震壁の配置、地下階の有無、構造種別、劣化状況などの条件によって、耐震性の傾向は変わります。

ただし、今回紹介した4つの構造チェックポイントは、あくまで初期検討で確認したい着眼点です。これらの情報だけで個別の建物の安全性を判断することはできません。正式な判断には、図面確認・現地調査・材料試験などを伴う耐震診断が必要です。

※本記事で紹介している「耐震性の事前見立て」は、当社独自の過去約300棟の診断実績データベースに基づく知見であり、建築士法に基づく正式な耐震診断や公的な証明に代わるものではありません。特定の取引成立や融資承認をお約束するものではない点をご留意ください。

リボビルでは、建物の状態確認から、現地調査を伴う耐震診断、補強設計、不動産再生までワンストップでサポートします。

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築古ビルの維持・改修でお悩みの方は、まずはリボビルにご相談ください。

この記事を監修した人

耐震建築家 山本 健介

耐震建築家 山本 健介

さくら構造株式会社

一級建築士、構造設計一級建築士

1978年北海道札幌市生まれ。大学卒業後、地元の住宅メーカーに勤務し、2008年にさくら構造へ中途入社。現在は札幌第二設計室室長を務める。独自の高耐震基準「TSUYOKU」の開発マネージャーとして、地震に強い暮らしを実現するための研究に取り組んでいる。

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